建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

3.従業員数の( )は、臨時雇用者数を外書しています。
4.土地および建物の一部を賃借しており、その概要は次のとおりです。

2018/02/14 16:07

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 8年～38年
構築物 7年～15年
機械及び装置 2年～12年
工具、器具及び備品 2年～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しています。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。
なお、平成20年6月30日以前に契約を行ったリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を採用しています。
(4)長期前払費用
均等償却を採用しています。2018/02/14 16:07

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成25年7月1日至 平成26年6月30日)	当連結会計年度(自 平成26年7月1日至 平成27年6月30日)
建物及び構築物	257千円	-千円
機械装置及び運搬具	587	0

2018/02/14 16:07

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保提供資産は、次のとおりです。

	前連結会計年度(平成26年6月30日)	当連結会計年度(平成27年6月30日)
現金及び預金	-千円	7,000千円
建物及び構築物	464,651	467,849
計	464,651	474,849

担保提供に対する債務は、次のとおりです。

2018/02/14 16:07

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 7年～38年
機械装置及び運搬具 2年～12年
工具、器具及び備品 2年～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しています。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。
なお、平成20年6月30日以前に契約を行ったリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を採用しています。
④ 長期前払費用
均等償却を採用しています。2018/02/14 16:07