- 3136
- 2025/10/22
- 時価
- 18億円
- PER 予
- 12.31倍
- 2016年以降
- 赤字-79.48倍
(2016-2025年) - PBR
- 2.08倍
- 2016年以降
- 0.68-4.45倍
(2016-2025年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 16.9%
- ROA 予
- 5.18%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2019年3月31日
- 172万
- 2020年3月31日 +152.11%
- 435万
個別
- 2019年3月31日
- 172万
- 2020年3月31日 +152.11%
- 435万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2020/06/29 15:33 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2020/06/29 15:33
投資活動により減少した資金は158,368千円(前年同期は1,291千円の支出)となりました。これは、主に有形固定資産の取得による支出117,798千円、敷金の差入による支出24,465千円、無形固定資産の取得による支出15,000千円による資金の減少があったためです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- また、事業用定期借地契約による借地上の建物及び定期建物賃貸借契約による建物については、耐用年数を定期借地権または定期借家権の残存期間、残存価額を零とした定額法によっております。2020/06/29 15:33
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- また、事業用定期借地契約による借地上の建物及び定期建物賃貸借契約による建物については、耐用年数を定期借地権または定期借家権の残存期間、残存価額を零とした定額法によっております。2020/06/29 15:33
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。