#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～31年
機械装置及び運搬具 2～6年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リ-ス資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/09/29 16:32
#2 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）: 前連結会計年度において、「有形固定資産」の「減価償却累計額」は、各資産科目に対する控除科目として独立掲記していましたが、当連結会計年度より各資産科目の金額から直接控除して表示し、当該減価償却累計額を注記事項に記載する方法に変更しております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「有形固定資産」の「建物及び構築物」、「機械装置及び運搬具」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」に表示していた「建物及び構築物」20,075千円、「機械装置及び運搬具」16,124千円、「その他」4,434千円は、「その他」40,633千円として組み替えております。
2015/09/29 16:32
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降にした建物(建物附属設備は除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～31年
機械装置及び運搬具 2～6年
ロ無形固定資産
定額法を採用しております。ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/09/29 16:32