- 7781
- 2026/09/10
- 時価
- 140億円
- PER 予
- 8.25倍
- 2016年以降
- 5.6-325.12倍
(2016-2026年) - PBR
- 2.25倍
- 2016年以降
- 0.65-2.85倍
(2016-2026年) - 配当 予
- 4.87%
- ROE 予
- 27.27%
- ROA 予
- 12.11%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
流動資産
連結
- 2014年6月30日
- 36億8418万
- 2015年6月30日 +1.67%
- 37億4581万
個別
- 2014年6月30日
- 34億2743万
- 2015年6月30日 +0.26%
- 34億3634万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (注) 繰延税金資産の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれております。2015/09/29 16:32
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成26年6月30日) 当事業年度(平成27年6月30日) 流動資産-繰延税金資産 17,791千円 12,982千円 固定資産-繰延税金資産 104,965千円 71,897千円
- #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2015/09/29 16:32
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年6月30日) 当連結会計年度(平成27年6月30日) 流動資産-その他 20,470千円 17,550千円 固定資産-繰延税金資産 144,903千円 111,475千円
- #3 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- 前事業年度において、「有形固定資産」の「減価償却累計額」は、各資産科目に対する控除科目として独立掲記していましたが、当事業年度より各資産科目の金額から直接控除して表示し、当該減価償却累計額を注記事項に記載する方法に変更しております。2015/09/29 16:32
前事業年度まで区分掲記しておりました「未収入金」(当事業年度は37,862千円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より、流動資産の「その他」に含めて表示しております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「未収入金」38,207千円、「その他」2,017千円は、「その他」40,225千円として組み替えております。 - #4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末に比べ34,045千円増加し、4,073,079千円となりました。2015/09/29 16:32
当連結会計年度末の流動資産は、現金及び預金が45,392千円減少、売掛金が90,766千円増加したことなどにより、前連結会計年度末に比べ61,628千円増加し、3,745,813千円となりました。
当連結会計年度末の固定資産合計は、繰延税金資産が33,427千円減少したことなどにより、前連結会計年度末に比べ27,583千円減少し、327,266千円となりました。