建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
主として定率法(但し、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物(建物附属設備を含む) 8年～15年
工具、器具及び備品 4年～15年
(2) 無形固定資産(のれんを除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(3年)による定額法を採用しております。2021/03/25 11:48

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8～15年
工具、器具及び備品 4～15年

2021/03/25 11:48

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物(建物附属設備を含む) 8年～15年
工具、器具及び備品 4年～15年

2021/03/25 11:48

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
主として定率法(但し、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8～15年
工具、器具及び備品 4～15年
② 無形固定資産(のれんを除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(主として3年)による定額法を採用しております。2021/03/25 11:48