- 3917
- 2026/09/18
- 時価
- 39億円
- PER 予
- 13.15倍
- 2015年以降
- 赤字-857.45倍
(2015-2026年) - PBR
- 1.36倍
- 2015年以降
- 1.04-27.02倍
(2015-2026年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 10.34%
- ROA 予
- 5.82%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
アイリッジ(3917)の仕掛品の推移 - 通期
連結
- 2019年3月31日
- 8478万
- 2020年3月31日 +71.95%
- 1億4578万
- 2021年3月31日 -11.78%
- 1億2860万
- 2022年3月31日 -84.7%
- 1968万
- 2023年3月31日 -28.19%
- 1413万
- 2024年3月31日 +52.59%
- 2156万
- 2025年3月31日 -16.54%
- 1799万
- 2026年3月31日 +201.69%
- 5430万
個別
- 2013年7月31日
- 149万
- 2014年7月31日 -16.72%
- 124万
- 2015年7月31日 +999.99%
- 1888万
- 2016年7月31日 +92.82%
- 3641万
- 2017年7月31日 -41.13%
- 2143万
- 2018年7月31日 +22.92%
- 2635万
- 2019年3月31日 +136.74%
- 6238万
- 2020年3月31日 +28.45%
- 8013万
- 2021年3月31日 -6.42%
- 7499万
- 2022年3月31日 -89.81%
- 764万
- 2023年3月31日 -24.58%
- 576万
- 2024年3月31日 +101.73%
- 1163万
- 2025年3月31日 +6.16%
- 1234万
- 2026年3月31日 -8.63%
- 1128万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- ③開発案件について2026/06/22 15:31
当社グループは、案件の採算性等に留意しプロジェクト管理を行っていますが、当初適正な採算が見込まれると判断した案件であっても、プロジェクト管理の問題及び仕様変更に伴う作業工数の増加等の理由により、想定以上のコストが発生した場合やそれに伴い仕掛品の評価損、引当金の計上が必要となった場合には、当社グループの事業及び業績に影響を与える可能性があります。また、開発業務における収益の認識は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等(1)連結財務諸表 注記事項(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)4.会計方針に関する事項 (5)重要な収益及び費用の計上基準」に記載のとおり、見積総原価を用いたインプット法を適用しています。当社グループは、見積総原価の見積精度を高めるよう取り組んでいますが、開発業務における見積総原価は、契約ごとに個別性が高く、顧客と合意した仕様に対応する工数・外注費等に基づき算定しているため、顧客の要望の追加又は変更により当初の見積り以上の費用が発生した場合、また、仕様変更の追加又は変更等により見積総原価の見直しが必要となった場合には、当社グループの事業及び業績に影響を与える可能性があります。
④業績の季節偏重について - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ②棚卸資産2026/06/22 15:31
仕掛品
個別法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しています。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2)棚卸資産の評価基準及び評価方法2026/06/22 15:31
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しています。