売上原価
連結
- 2014年9月30日
- 1兆4766億
- 2015年9月30日 -24.49%
- 1兆1150億
- 2015年12月31日 +49.12%
- 1兆6627億
- 2016年3月31日 +29.58%
- 2兆1546億
- 2016年6月30日 -79.79%
- 4354億
- 2016年9月30日 +116.87%
- 9442億4500万
- 2016年12月31日 +55.89%
- 1兆4719億
- 2017年3月31日 +41.29%
- 2兆797億
- 2017年6月30日 -75.01%
- 5197億5200万
- 2017年9月30日 +99.06%
- 1兆346億
- 2017年12月31日 +58.39%
- 1兆6387億
- 2018年3月31日 +39.3%
- 2兆2827億
- 2018年6月30日 -75.43%
- 5608億9200万
- 2018年9月30日 +112.09%
- 1兆1896億
- 2018年12月31日 +60.63%
- 1兆9109億
- 2019年3月31日 +32.92%
- 2兆5399億
- 2019年6月30日 -76.04%
- 6084億6200万
- 2019年9月30日 +102.07%
- 1兆2295億
- 2019年12月31日 +53.39%
- 1兆8859億
- 2020年3月31日 +37.13%
- 2兆5862億
- 2020年6月30日 -83.1%
- 4369億6000万
- 2020年9月30日 +105.79%
- 8992億1500万
- 2020年12月31日 +59.85%
- 1兆4373億
- 2021年3月31日 +39.18%
- 2兆5億
- 2021年6月30日 -77.6%
- 4481億9600万
- 2021年9月30日 +108.86%
- 9360億8100万
- 2021年12月31日 +60.27%
- 1兆5002億
- 2022年3月31日 +37.42%
- 2兆616億
- 2022年6月30日 -75.67%
- 5016億200万
- 2022年9月30日 +124.17%
- 1兆1244億
- 2022年12月31日 +62.62%
- 1兆8285億
- 2023年3月31日 +35.14%
- 2兆4711億
- 2023年6月30日 -77.25%
- 5621億8200万
- 2023年9月30日 +105.04%
- 1兆1527億
- 2023年12月31日 +55.32%
- 1兆7903億
有報情報
- #1 事業等のリスク
- ①原油価格及び原油調達に関するリスク2023/06/22 15:30
石油開発事業における原油価格に関するリスクに加え、当社グループは、原油在庫の価格を総平均法で評価しているため、原油価格の下落局面では、期初の在庫単価と期中に仕入れた下落した在庫単価が平均され売上原価を押し上げることになり、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
また、昨今のウクライナ紛争の長期化、中東地域や東アジア地域の政情変化、欧米及び中国の経済変化に伴う原油価格の急激な変動、中東産油国の周辺地域における戦争勃発や政情の不安定化、テロ等の不測の事態により原油調達が影響を受け、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。 - #2 棚卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記（連結）
- ※2 棚卸資産の収益性の低下に伴う簿価切下金額2023/06/22 15:30
期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、当連結会計年度に発生した棚卸資産評価損が売上原価に含まれております。
また、当社グループでは洗替え法を採用しており、それに伴う連結会計年度の簿価切下額の戻入額と当連結会計年度に発生した棚卸資産評価損との相殺後の額は次のとおりであります。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 売上高は、前連結会計年度に比べ3,514億円増加し、2兆7,919億円となりました。これは主に、原油価格の上昇等によるものです。2023/06/22 15:30
b売上原価、販売費及び一般管理費
売上原価は、前連結会計年度に比べ4,095億円増加し、2兆4,711億円となりました。これは主に、原油価格の上昇に伴うエネルギーコストが増加したこと等によるものです。売上高に対する売上原価の比率は、4.0ポイント増加して、88.5%となりました。