PCI HD（3918）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2014年9月30日: 4億4974万
2015年3月31日 -58.67%: 1億8589万
2015年6月30日 +45.41%: 2億7030万
2015年9月30日 +22.29%: 3億3054万
2015年12月31日 -68.23%: 1億499万
2016年3月31日 +150.35%: 2億6286万
2016年6月30日 +28.11%: 3億3674万
2016年9月30日 +19.69%: 4億306万
2016年12月31日 -65.08%: 1億4072万
2017年3月31日 +103.79%: 2億8678万
2017年6月30日 +34.04%: 3億8442万
2017年9月30日 +18.03%: 4億5375万
2017年12月31日 -64.66%: 1億6035万
2018年3月31日 +82.79%: 2億9309万
2018年6月30日 +10.85%: 3億2488万
2018年9月30日 +55.18%: 5億414万
2018年12月31日: -2944万
2019年3月31日: 1億2745万
2019年6月30日 +14.82%: 1億4634万
2019年9月30日 +189.25%: 4億2329万
2019年12月31日 -52.77%: 1億9993万
2020年3月31日 -59.78%: 8040万
2020年6月30日 +106.85%: 1億6632万
2020年9月30日 +137.65%: 3億9525万
2020年12月31日 -93.51%: 2567万
2021年3月31日 +679.97%: 2億21万
2021年6月30日 +40.95%: 2億8221万
2021年9月30日 +142.46%: 6億8424万
2021年12月31日 -49.43%: 3億4604万
2022年3月31日 +81.08%: 6億2663万
2022年6月30日 +25.2%: 7億8454万
2022年9月30日 -6.06%: 7億3699万
2022年12月31日 -75.44%: 1億8097万
2023年3月31日 +223.29%: 5億8507万
2023年6月30日 +27.01%: 7億4310万
2023年9月30日 +63.06%: 12億1169万
2023年12月31日 -82.05%: 2億1752万
2024年3月31日 +124.17%: 4億8761万
2024年6月30日 +14.35%: 5億5760万
2024年9月30日 +29.11%: 7億1990万
2024年12月31日 -65.56%: 2億4793万
2025年3月31日 +99.41%: 4億9441万
2025年6月30日 -53.76%: 2億2864万
2025年9月30日 +133.27%: 5億3335万
2025年12月31日 +32.67%: 7億757万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額

2025/06/20 16:00
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※2 その他の包括利益に係る法人税等及び税効果額

2025/06/20 16:00
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/20 16:00
#4 会計方針に関する事項（連結）: また、当社グループの一部は、退職給付に係る負債は、従業員の退職給付に備えるため、当連結会計年度末における退職給付債務から年金資産の額を控除した額を計上しております。なお、退職給付債務の算定に当たり、退職給付見込額を当連結会計年度までの期間に帰属させる方法については、給付算定式基準によっております。
過去勤務費用は、主としてその発生時の従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(5年)による定額法により費用処理しております。数理計算上の差異は、主として各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(5年)による定額法により按分した額を、それぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/20 16:00