PCI HD（3918）の包括利益の推移 - 通期
連結
- 2013年9月30日
- 3億8956万
- 2014年9月30日 +15.45%
- 4億4974万
- 2015年9月30日 -26.5%
- 3億3054万
- 2016年9月30日 +21.94%
- 4億306万
- 2017年9月30日 +12.58%
- 4億5375万
- 2018年9月30日 +11.11%
- 5億414万
- 2019年9月30日 -16.04%
- 4億2329万
- 2020年9月30日 -6.62%
- 3億9525万
- 2021年9月30日 +73.11%
- 6億8424万
- 2022年9月30日 +7.71%
- 7億3699万
- 2023年9月30日 +64.41%
- 12億1169万
- 2024年9月30日 -40.59%
- 7億1990万
- 2025年3月31日 -31.32%
- 4億9441万
- 2026年3月31日 +136.72%
- 11億7038万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/19 11:30
- #2 会計方針に関する事項（連結）
- また、当社グループの一部は、退職給付に係る負債は、従業員の退職給付に備えるため、当連結会計年度末における退職給付債務から年金資産の額を控除した額を計上しております。なお、退職給付債務の算定に当たり、退職給付見込額を当連結会計年度までの期間に帰属させる方法については、給付算定式基準によっております。2026/06/19 11:30
過去勤務費用は、主としてその発生時の従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(5年)による定額法により費用処理しております。数理計算上の差異は、主として各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(5年)による定額法により按分した額を、それぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
