- 1433
- 2026/09/30
- 時価
- 110億円
- PER 予
- 19.9倍
- 2016年以降
- 赤字-199.59倍
(2016-2026年) - PBR
- 2.01倍
- 2016年以降
- 1.32-10.65倍
(2016-2026年) - 配当 予
- 3.36%
- ROE 予
- 10.09%
- ROA 予
- 3.87%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ベステラ(1433)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2020年1月31日
- 34万
- 2021年1月31日 +171.76%
- 94万
- 2022年1月31日 +63.2%
- 153万
- 2023年1月31日 +38.73%
- 213万
- 2024年1月31日 +27.87%
- 273万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年2月1日 至 2025年1月31日)2026/04/16 16:57
(注) 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、人材サービスを含んでおります。(単位:千円) その他の項目 減価償却費 1,791 1,791 ― 1,791 のれんの償却額 73,442 73,442 2,328 75,770
当連結会計年度(自 2025年2月1日 至 2026年1月31日) - #2 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (注) 減価償却費の調整額は、報告セグメントに帰属しない本社所管資産に係るもの等であります。2026/04/16 16:57
- #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 4 長期前払費用の期間配分は減価償却費とは性格が異なるため、償却累計額及び当期償却額の算定に含めておりません。2026/04/16 16:57
- #4 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- 企業会計基準委員会において、日本基準を国際的に整合性のあるものとする取組みの一環として、借手の全てのリースについて資産及び負債を認識するリースに関する会計基準の開発に向けて、国際的な会計基準を踏まえた検討が行われ、基本的な方針として、IFRS第16号の単一の会計処理モデルを基礎とするものの、IFRS第16号の全ての定めを採り入れるのではなく、主要な定めのみを採り入れることにより、簡素で利便性が高く、かつ、IFRS第16号の定めを個別財務諸表に用いても、基本的に修正が不要となることを目指したリース会計基準等が公表されました。2026/04/16 16:57
借手の会計処理として、借手のリースの費用配分の方法については、IFRS第16号と同様に、リースがファイナンス・リースであるかオペレーティング・リースであるかにかかわらず、全てのリースについて使用権資産に係る減価償却費及びリース負債に係る利息相当額を計上する単一の会計処理モデルが適用されます。
(2) 適用予定日 - #5 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結損益計算書関係)2026/04/16 16:57
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「販売費及び一般管理費」の「減価償却費」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「販売費及び一般管理費」にて表示していた「減価償却費」33,619千円、「その他」1,017,651千円は、「その他」1,051,270千円として組み替えております。