有価証券報告書-第9期(平成27年9月1日-平成28年8月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産
当社及び主な国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は定額法を採用しております。(注)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5年～15年
工具、器具及び備品 3年～8年
(注)平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法によっております。
ロ.無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)で償却して
おります。
ハ.リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。