有価証券報告書-第12期(平成31年3月1日-令和2年2月29日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産
当社は、建物(2016年3月31日以前に取得した建物附属設備を除く)は定額法を、その他は定率法を採用しております。また、連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5年～15年
工具、器具及び備品 5年～10年
ロ.無形固定資産
・自社利用のソフトウエア 社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。