無形固定資産
連結
- 2020年1月31日
- 2億4653万
- 2021年1月31日 -0.78%
- 2億4461万
個別
- 2020年1月31日
- 2億1294万
- 2021年1月31日 +13.76%
- 2億4223万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2021/04/26 15:36 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2021/04/26 15:36
当連結会計年度において投資活動により支出した資金は170,772千円(前連結会計年度は426,826千円の支出)となりました。主な支出要因は有形固定資産の取得による支出72,872千円、無形固定資産の取得による支出98,448千円であります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
a.製品、仕掛品 移動平均法による原価法
(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
b.貯蔵品 最終仕入原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15~38年
工具器具備品 4~15年
船舶 7~9年2021/04/26 15:36 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産
(a)製品・仕掛品 移動平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(b)貯蔵品 最終仕入原価法
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法。ただし1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15~38年
工具、器具及び備品 4~15年2021/04/26 15:36 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2021/04/26 15:36