訂正有価証券報告書-第26期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

2.たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品・仕掛品
当社は主として個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。ただし、一部の和装小物につきましては移動平均法による原価法を採用しております。
(2)レンタル商品
当社は主として個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)により取得原価を把握し、利用可能期間(4年～5年)にわたって定額法により償却しております。