- 3931
- 2026/10/16
- 時価
- 26億円
- PER 予
- 23.83倍
- 2017年以降
- 赤字-374.75倍
(2017-2026年) - PBR
- 2.54倍
- 2017年以降
- 1.24-8.27倍
(2017-2026年) - 配当 予
- 1.72%
- ROE 予
- 10.68%
- ROA 予
- 3.45%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
バリューゴルフ(3931)の売上高 - その他の推移 - 第一四半期
連結
- 2019年4月30日
- 1718万
- 2020年4月30日 -20.37%
- 1368万
- 2021年4月30日 -39.26%
- 831万
- 2022年4月30日 +32.25%
- 1099万
- 2023年4月30日 -19.11%
- 889万
- 2024年4月30日 -12.71%
- 776万
- 2025年4月30日 +979.48%
- 8376万
- 2026年4月30日 +138.91%
- 2億12万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- Ⅰ 前第1四半期連結累計期間(自 2023年2月1日 至 2023年4月30日)2024/06/14 16:16
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
- #2 収益認識関係、四半期連結財務諸表(連結)
- (顧客との契約から生じる収益を分解した情報)2024/06/14 16:16
当社グループは、外部顧客への売上高をセグメント情報の報告セグメントの区分に基づき分解するとともに、ゴルフ事業とトラベル事業については、以下の通りに区分しております。
前第1四半期連結累計期間(自 2023年2月1日 至 2023年4月30日) - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第1四半期連結累計期間(2024年2月1日~2024年4月30日)におけるわが国経済は、高い賃上げ率による実質賃金の改善が期待されたことから、個人消費は緩やかな回復基調となりました。またインバウンド需要の増加や世界的なIT関連需要の回復等も景気にとって追い風となっております。その一方で、為替の円安基調に伴うエネルギー価格や物価などは高止まりの様相を呈しており、家計の節約志向が強まることで個人消費が低迷するリスクが懸念されます。さらには海外経済の減速や人手不足による供給制約といったマイナス材料もあり、日本経済は先行き不透明な状況となっております。2024/06/14 16:16
ゴルフ事業を取り巻く環境におきましては、ゴルフ場売上高の前年同月比は2月3.6%減、3月2.3%減と推移しました。また、ゴルフ場利用者数の前年同月比は2月4.3%減、3月8.0%減となりました(経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」)。原材料価格の高騰を受けたプレー代の高止まりや余暇の過ごし方の選択肢に他のアクティビティが加わったことが要因となり、市場はややマイナス成長となりました。
トラベル事業を取り巻く環境におきましては、国内外における相対的な物価安や円安を背景とした訪日需要が増加したことにより、訪日外客数は3月が3,081千人(前年同月比69.5%増)、4月が3,042千人(前年同月比56.1%増)と2ヶ月連続で300万人を突破しました。また、出国日本人数も3月が1,219千人(前年同月比75.7%増)、4月が888千人(前年同月比58.7%増)と増加傾向が継続しております(日本政府観光局「JNTO」)。