有価証券報告書-第15期(平成30年2月1日-平成31年1月31日)
(表示方法の変更)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「貸倒引当金の増減額(△は減少)」「ポイント引当金の増減額(△は減少)」「返品調整引当金の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度おいては「引当金の増減額(△は減少)」にまとめて記載しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「貸倒引当金の増減額(△は減少)」に表示していた1,221千円、「ポイント引当金の増減額(△は減少)」に表示していた3,994千円、「返品調整引当金の増減額(△は減少)」に表示していた1,483千円は、「引当金の増減額(△は減少)」6,699千円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「新株予約権の行使による株式の発行による収入」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」にまとめて記載しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「新株予約権の行使による株式の発行による収入」に表示していた28,250千円は、「その他」28,250千円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「貸倒引当金の増減額(△は減少)」「ポイント引当金の増減額(△は減少)」「返品調整引当金の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度おいては「引当金の増減額(△は減少)」にまとめて記載しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「貸倒引当金の増減額(△は減少)」に表示していた1,221千円、「ポイント引当金の増減額(△は減少)」に表示していた3,994千円、「返品調整引当金の増減額(△は減少)」に表示していた1,483千円は、「引当金の増減額(△は減少)」6,699千円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「新株予約権の行使による株式の発行による収入」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」にまとめて記載しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「新株予約権の行使による株式の発行による収入」に表示していた28,250千円は、「その他」28,250千円として組み替えております。