JM HD(3539)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間
連結
- 2015年7月31日
- 32億8800万
- 2016年1月31日 -1.67%
- 32億3300万
- 2016年4月30日 -2.35%
- 31億5700万
- 2016年7月31日 +113.27%
- 67億3300万
- 2016年10月31日 +0.97%
- 67億9800万
- 2017年1月31日 +0.82%
- 68億5400万
- 2017年4月30日 +0.61%
- 68億9600万
- 2017年7月31日 +5.7%
- 72億8900万
- 2017年10月31日 -1.32%
- 71億9300万
- 2018年1月31日 -0.78%
- 71億3700万
- 2018年4月30日 +0.46%
- 71億7000万
- 2018年7月31日 -0.5%
- 71億3400万
- 2018年10月31日 -1.77%
- 70億800万
- 2019年1月31日 +0.33%
- 70億3100万
- 2019年4月30日 -0.57%
- 69億9100万
- 2019年7月31日 +12%
- 78億3000万
- 2019年10月31日 -0.98%
- 77億5300万
- 2020年1月31日 -1.26%
- 76億5500万
- 2020年4月30日 +1.61%
- 77億7800万
- 2020年7月31日 +0.71%
- 78億3300万
- 2020年10月31日 -1.05%
- 77億5100万
- 2021年1月31日 +0.58%
- 77億9600万
- 2021年4月30日 +11.45%
- 86億8900万
- 2021年7月31日 +2.49%
- 89億500万
- 2021年10月31日 -0.04%
- 89億100万
- 2022年1月31日 -1.6%
- 87億5900万
- 2022年4月30日 +0.07%
- 87億6500万
- 2022年7月31日 -0.24%
- 87億4400万
- 2022年10月31日 -1.73%
- 85億9300万
- 2023年1月31日 -0.61%
- 85億4100万
- 2023年4月30日 +77.41%
- 151億5300万
- 2023年7月31日 -1.51%
- 149億2400万
- 2023年10月31日 -1.82%
- 146億5200万
- 2024年1月31日 +0.01%
- 146億5400万
- 2024年4月30日 -0.93%
- 145億1800万
- 2024年7月31日 +2.07%
- 148億1800万
- 2024年10月31日 +0.95%
- 149億5900万
- 2025年1月31日 +5.5%
- 157億8200万
- 2025年4月30日 +3.57%
- 163億4500万
- 2025年7月31日 +2.63%
- 167億7500万
- 2025年10月31日 -0.61%
- 166億7300万
- 2026年1月31日 +1.1%
- 168億5700万
- 2026年4月30日 +1.1%
- 170億4300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2025/10/30 16:00
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~17年 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2025/10/30 16:00
当社グループは管理会計上の区分を基礎とし、主として店舗をキャッシュ・フローを生み出す独立した最小単位としてグルーピングしております。用途 場所 種類 減損損失 スーパーマーケット用資産 群馬県北群馬郡 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、リース資産、無形固定資産 278百万円 埼玉県朝霞市 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品 105百万円 東京都練馬区 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品 115百万円 東京都荒川区 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品 47百万円 - のれん 6百万円 その他の事業用資産 千葉県八街市 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、リース資産 53百万円 全社資産 茨城県小美玉市 建物及び構築物 9百万円 合計 616百万円
その結果、当連結会計年度において、スーパーマーケット用資産及び全社資産のうち閉店または取り壊しの決定に伴い、転用見込みのない資産については、帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額285百万円を減損損失として計上しました。なお、当該資産の回収可能額は正味売却価額により算定しておりますが、売却可能性が見込めないため零として評価しております。