SG HD(9143)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2017年3月20日
- 59億5400万
- 2017年9月20日 +16.07%
- 69億1100万
- 2017年12月20日 -3.47%
- 66億7100万
- 2018年3月31日 +80.63%
- 120億5000万
- 2018年6月30日 +79.33%
- 216億900万
- 2018年9月30日 -2.35%
- 211億200万
- 2018年12月31日 -45.55%
- 114億9100万
- 2019年3月31日 +80.35%
- 207億2400万
- 2019年6月30日 +55.64%
- 322億5500万
- 2019年9月30日 -26.05%
- 238億5300万
- 2019年12月31日 -62.33%
- 89億8500万
- 2020年3月31日 +129.08%
- 205億8300万
- 2020年6月30日 +65.56%
- 340億7700万
- 2020年9月30日 -15.93%
- 286億4900万
- 2020年12月31日 -52.42%
- 136億3100万
- 2021年3月31日 +79.99%
- 245億3400万
- 2021年6月30日 +56.53%
- 384億300万
- 2021年9月30日 -34.06%
- 253億2400万
- 2021年12月31日 -44.51%
- 140億5300万
- 2022年3月31日 +79.39%
- 252億1000万
- 2022年6月30日 +54.19%
- 388億7100万
- 2022年9月30日 -35.84%
- 249億4000万
- 2022年12月31日 -55.77%
- 110億3000万
- 2023年3月31日 +65.11%
- 182億1200万
- 2023年6月30日 +65.06%
- 300億6100万
- 2023年9月30日 -23.12%
- 231億1000万
- 2023年12月31日 -50.65%
- 114億500万
- 2024年3月31日 +60.56%
- 183億1200万
- 2024年6月30日 +44.38%
- 264億3800万
- 2024年9月30日 -20.2%
- 210億9800万
- 2024年12月31日 -63.39%
- 77億2300万
- 2025年3月31日 +125.39%
- 174億700万
- 2025年6月30日 +55.11%
- 270億
- 2025年9月30日 -23.12%
- 207億5800万
- 2025年12月31日 -47.43%
- 109億1300万
- 2026年3月31日 +84.74%
- 201億6100万
- 2026年6月30日 +69.66%
- 342億600万
個別
- 2017年3月20日
- 3800万
- 2018年3月31日 +31.58%
- 5000万
- 2019年3月31日 +20%
- 6000万
- 2020年3月31日 +26.67%
- 7600万
- 2021年3月31日 +21.05%
- 9200万
- 2022年3月31日 -4.35%
- 8800万
- 2023年3月31日 -19.32%
- 7100万
- 2024年3月31日 -15.49%
- 6000万
- 2025年3月31日 -5%
- 5700万
- 2026年3月31日 +57.89%
- 9000万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/10 15:22
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賞与 3,413 3,862 賞与引当金繰入額 486 751 退職給付費用 1,630 2,439 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2026/06/10 15:22
ロ.賞与引当金
従業員の賞与の支給に備えるため、当連結会計年度に負担すべき支給見込額を計上しております。 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/10 15:22
(注) その他の引当金の内訳は、「重要な会計方針」に記載しております。科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 57 90 57 90 株式給付引当金 - 11 - 11 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- デリバティブ等の評価基準及び評価方法
デリバティブ
時価法
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。2026/06/10 15:22