有価証券報告書-第31期(平成29年9月1日-平成30年8月31日)
2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 原材料
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(会計方針の変更)
(たな卸資産の評価方法の変更)
たな卸資産のうち、原材料に係る評価方法は、従来、個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの
方法)によっておりましたが、当事業年度より総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
に変更しております。この変更は、みどりクラウド事業の今後の拡大を見据えた大量生産に適した評価方法とし
て、より迅速かつ適正な期間損益計算を行うことを目的としたものであります。
なお、この変更による影響額は軽微であるため、遡及適用は行っておりません。
(1) 仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 原材料
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(会計方針の変更)
(たな卸資産の評価方法の変更)
たな卸資産のうち、原材料に係る評価方法は、従来、個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの
方法)によっておりましたが、当事業年度より総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
に変更しております。この変更は、みどりクラウド事業の今後の拡大を見据えた大量生産に適した評価方法とし
て、より迅速かつ適正な期間損益計算を行うことを目的としたものであります。
なお、この変更による影響額は軽微であるため、遡及適用は行っておりません。