アトラエ(6194)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2020年9月30日
- 7億3200万
- 2020年12月31日 -61.97%
- 2億7838万
- 2021年3月31日 +112.83%
- 5億9248万
- 2021年6月30日 +62.58%
- 9億6323万
- 2021年9月30日 +4.95%
- 10億1090万
- 2021年12月31日 -55.55%
- 4億4935万
- 2022年3月31日 +48.06%
- 6億6529万
- 2022年6月30日 +45.99%
- 9億7129万
- 2022年9月30日 +9.19%
- 10億6054万
- 2022年12月31日 -71.17%
- 3億577万
- 2023年3月31日 +4%
- 3億1800万
- 2023年6月30日 +146.01%
- 7億8230万
- 2023年9月30日 +21.77%
- 9億5258万
- 2023年12月31日 -73.64%
- 2億5113万
- 2024年3月31日 +118.21%
- 5億4801万
- 2024年6月30日 +85.58%
- 10億1701万
- 2024年9月30日 +50.31%
- 15億2866万
個別
- 2015年9月30日
- 9422万
- 2016年3月31日 +60.35%
- 1億5109万
- 2016年6月30日 +80.95%
- 2億7340万
- 2016年9月30日 +42.66%
- 3億9002万
- 2016年12月31日 -74.35%
- 1億4万
- 2017年3月31日 +168.93%
- 2億6905万
- 2017年6月30日 +68.77%
- 4億5408万
- 2017年9月30日 +23.37%
- 5億6018万
- 2017年12月31日 -73.15%
- 1億5042万
- 2018年3月31日 +118%
- 3億2792万
- 2018年6月30日 +62.23%
- 5億3199万
- 2018年9月30日 +29.94%
- 6億9128万
- 2018年12月31日 -67.43%
- 2億2517万
- 2019年3月31日 +105.11%
- 4億6186万
- 2019年6月30日 +40.33%
- 6億4813万
- 2019年9月30日 +9.65%
- 7億1066万
- 2019年12月31日 -72.48%
- 1億9556万
- 2020年3月31日 +32.27%
- 2億5867万
- 2020年6月30日 +119.65%
- 5億6817万
- 2020年9月30日 +28.88%
- 7億3229万
- 2021年9月30日 +45.24%
- 10億6360万
- 2022年9月30日 +4.03%
- 11億650万
- 2023年9月30日 -12.04%
- 9億7331万
- 2024年9月30日 +70.53%
- 16億5975万
- 2024年12月31日 -77.89%
- 3億6703万
- 2025年3月31日 +86.9%
- 6億8600万
- 2025年6月30日 +95.33%
- 13億3996万
- 2025年9月30日 +38.31%
- 18億5335万
- 2025年12月31日 -90.8%
- 1億7052万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- (i)1.5℃シナリオ2025/12/17 9:50
全世界が2050年カーボンニュートラルを目指し、規制や政策(炭素税の導入及び電力価格の上昇、温室効果ガス排出量規制等)が強化され、気候変動への対策が進捗し、産業革命前の水準から気温上昇が1.5℃に収まるシナリオ。化石燃料からの切替や再生可能エネルギー由来の電力需要の高まりを受けて電力価格は上昇することが見込まれます。電力価格の上昇に伴い、多くの電力を消費するクラウドサーバーの利用料も増加し、運営コストが増加することで、営業利益が減少することが見込まれます。さらに、環境に関する情報開示の規制強化への対応によるコスト増加のリスクもあります。
そのような状況下、当社の対応策としては、従来より推進してきたCO2排出量削減のための省エネ活動及びペーパーレスの取組や、再生可能エネルギー由来の電力への切替によって、移行リスクへの対策を実施することが考えられます。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 組織力向上プラットフォーム「Wevox」については、主に導入企業の増加により、「Wevox」の売上高は3,154,244千円(前年同期比29.1%増)となりました。本書提出日現在の導入企業は4,100社を超えており、幅広い業種・業界にサービスの提供を行っております。2025/12/17 9:50
以上の結果、当事業年度の売上高は7,634,032千円(前年同期比0.1%減)、営業利益は1,853,356千円(前年同期比11.7%増)、経常利益は1,812,734千円(前年同期比10.1%増)、当期純利益は1,171,609千円(前年同期比66.3%増)となりました。
当社グループの報告セグメントは、従来「People Tech事業」と「Sports Tech事業」に区分しておりましたが、当事業年度から「People Tech事業」の単一セグメントに変更したことから、セグメント情報に関連付けた記載は行っておりません。この変更は、前事業年度において、「Sports Tech事業」に含めていた株式会社アルティーリの株式の一部を譲渡したことによるものです。本株式譲渡により、当社の連結子会社であった株式会社アルティーリを連結の範囲から除外したことから、当事業年度より連結財務諸表を作成しておりません。