7187 ジェイリース

7187
2026/08/28
時価
247億円
PER 予
9.72倍
2017年以降
赤字-168.12倍
(2017-2026年)
PBR
3.33倍
2017年以降
1.44-12.92倍
(2017-2026年)
配当 予
4.36%
ROE 予
34.22%
ROA 予
11.57%
資料
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ジェイリース(7187)の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

連結

2015年3月31日
5000万
2015年12月31日 -38%
3100万
2016年3月31日 +87.1%
5800万
2016年6月30日 -41.38%
3400万
2016年9月30日 +90.59%
6480万
2016年12月31日 -41.82%
3770万
2017年3月31日 +93.1%
7280万
2017年6月30日 -48.35%
3760万
2017年9月30日 +95.21%
7340万
2017年12月31日 -46.59%
3920万
2018年3月31日 +102.55%
7940万
2018年6月30日 -42.91%
4533万
2018年9月30日 +77.6%
8050万
2018年12月31日 -44.72%
4450万
2019年3月31日 +98.32%
8825万
2019年6月30日 -50.48%
4370万
2019年9月30日 +120.94%
9655万
2019年12月31日 -46.77%
5139万
2020年3月31日 +83.91%
9452万
2020年6月30日 -48.44%
4873万
2020年9月30日 +97.14%
9607万
2020年12月31日 -48.38%
4959万
2021年3月31日 +100.41%
9940万
2021年6月30日 -44.82%
5485万
2021年9月30日 +99.7%
1億953万
2021年12月31日 -51.61%
5300万
2022年3月31日 +109.61%
1億1109万
2022年6月30日 -15.54%
9382万
2022年9月30日 +67.25%
1億5693万
2022年12月31日 -48.25%
8122万
2023年3月31日 +109.02%
1億6976万
2023年6月30日 -54.71%
7688万
2023年9月30日 +88.68%
1億4506万
2023年12月31日 -39.45%
8783万
2024年3月31日 +118.53%
1億9194万
2024年6月30日 -41.1%
1億1304万
2024年9月30日 +82.91%
2億677万
2024年12月31日 -37.83%
1億2856万
2025年3月31日 +99.88%
2億5696万
2025年6月30日 -47.19%
1億3569万
2025年9月30日 +104.77%
2億7787万
2025年12月31日 -50.62%
1億3722万
2026年3月31日 +111.1%
2億8968万
2026年6月30日 -53.3%
1億3528万

個別

2015年3月31日
5000万
2016年3月31日 +16%
5800万
2017年3月31日 +25.52%
7280万
2018年3月31日 +9.07%
7940万
2019年3月31日 +11.15%
8825万
2020年3月31日 +7.1%
9452万
2021年3月31日 +5.16%
9940万
2022年3月31日 +11.77%
1億1109万
2023年3月31日 +52.81%
1億6976万
2024年3月31日 +13.06%
1億9194万
2025年3月31日 +22.93%
2億3596万
2026年3月31日 +7.09%
2億5268万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
(単位:千円)
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
給料及び手当2,188,9812,545,524
賞与引当金繰入額256,962289,686
退職給付費用36,12245,168
2026/06/29 16:24
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(連結貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
販売用不動産及び仕掛品
個別法による原価法(連結貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
また、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。2026/06/29 16:24
#3 引当金明細表(連結)
(単位:千円)
区分当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
貸倒引当金2,782,4583,495,6692,782,4583,495,669
賞与引当金235,962252,686235,962252,686
役員退職慰労引当金8,7022,780-11,482
2026/06/29 16:24
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他の関係会社有価証券
組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。2026/06/29 16:24

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