#1 その他、財務諸表等（連結）: たな卸資産の評価基準及び評価方法
商品
総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2. 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法
ただし、建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10～18 年
車両運搬具 4 年
工具、器具及び備品 3～15 年2016/06/17 15:00
#2 その他、連結財務諸表等（連結）: たな卸資産
商品
総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～18年
車両運搬具 4年
工具、器具及び備品 3～15年2016/06/17 15:00
#3 主要な設備の状況: (注) 1.「帳簿価額」は、建設仮勘定を除く有形固定資産及び無形固定資産のうちソフトウエア(ソフトウエア仮勘定含む)の帳簿価額であります。なお、「その他」には車両運搬具が含まれております。
2.上記の金額には消費税等は含まれておりません。
2016/06/17 15:00
#4 四半期連結キャッシュ・フロー計算書関係（連結）: (四半期連結キャッシュ・フロー計算書関係)
当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(無形固定資産に係る償却費を含む。)は、次のとおりであります。

2016/06/17 15:00
#5 業績等の概要: 当連結会計年度における投資活動の結果減少した資金は、82百万円(前連結会計年度に比べ101百万円の支出の減少)となりました。
これは主に、有形固定資産の取得による支出50百万円(前連結会計年度に比べ22百万円の支出の増加)、無形固定資産の取得による支出66百万円(前連結会計年度に比べ88百万円の支出の減少)によるものです。
この結果、フリー・キャッシュ・フロー(営業活動によるキャッシュ・フローと投資活動によるキャッシュ・フローの合計額)は23百万円のプラス(前連結会計年度と比べ367百万円の収入の減少)となりました。
2016/06/17 15:00
#6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 当連結会計年度における投資活動の結果減少した資金は、82百万円(前連結会計年度に比べ101百万円の支出の減少)となりました。
これは主に、有形固定資産の取得による支出50百万円(前連結会計年度に比べ22百万円の支出の増加)、無形固定資産の取得による支出66百万円(前連結会計年度に比べ88百万円の支出の減少)によるものです。
この結果、フリー・キャッシュ・フロー(営業活動によるキャッシュ・フローと投資活動によるキャッシュ・フローの合計額)は23百万円のプラス(前連結会計年度と比べ367百万円の収入の減少)となりました。
2016/06/17 15:00
#7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: たな卸資産
商品
総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～18年
車両運搬具 4年
工具、器具及び備品 3～10年2016/06/17 15:00
#8 重要な会計方針、財務諸表（連結）: たな卸資産の評価基準及び評価方法
商品
総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2. 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法
ただし、建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～18 年
車両運搬具 4 年
工具、器具及び備品 3～6 年2016/06/17 15:00