無形固定資産
連結
- 2016年12月31日
- 182万
- 2017年12月31日 -0.99%
- 180万
個別
- 2016年12月31日
- 182万
- 2017年12月31日 -9.21%
- 165万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3) 減価償却額の調整額2,538千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係るものであります。2018/03/30 16:16
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額1,076千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係るものであります。
2.セグメント利益は連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△236,701千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。全社費用は主に報告セグメントに帰属しない管理部門等に係る費用であります。
(2) セグメント資産の調整額1,642,165千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係るものであります。
(3) 減価償却額の調整額2,493千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係るものであります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額615千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係るものであります。
2.セグメント利益は連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2018/03/30 16:16 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2018/03/30 16:16 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2018/03/30 16:16
当社グループでは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位である店舗を基本単位として、また処分予定資産については当該資産ごとにグルーピングを行っております。営業活動から生じる損益が継続してマイナスである店舗で、今後も収益改善の可能性が低いと判断した店舗及び処分予定資産は、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失として特別損失に計上いたしました。場所 用途 種類 減損損失(千円) その他(有形固定資産) 1,158 本社(東京都新宿区) 事業用資産 無形固定資産 4,500
減損損失の内訳 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3~5年)に基づいております。2018/03/30 16:16