有価証券報告書-第17期(平成29年12月1日-平成30年11月30日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を含む)は定額法によっております。
(ただし、2016年3月31日以前に取得した建物附属設備については定率法)
その他の有形固定資産は、定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 5～24年
機械及び装置 5～8年
工具、器具及び備品 2～8年
② リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
③ 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
④ 長期前払費用
定額法によっております。