- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法2020/03/26 15:40 - #2 表示方法の変更、財務諸表(連結)
(貸借対照表)
前事業年度において、「無形固定資産」の「その他」に含めていた「ソフトウエア」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」の「その他」に表示していた88百万円は、「ソフトウエア」82百万円、「その他」6百万円として組み替えております。
2020/03/26 15:40- #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
機械装置及び運搬具:4~17年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2020/03/26 15:40- #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2020/03/26 15:40- #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、連結子会社4社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 :3~60年
機械装置及び運搬具:4~17年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2020/03/26 15:40