#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2020/03/26 15:40
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、連結子会社4社は定額法を採用しております。
2020/03/26 15:40
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
2020/03/26 15:40
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、連結子会社4社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 :3～60年
機械装置及び運搬具:4～17年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ハリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2020/03/26 15:40