FC HD(6542)の建物(純額)の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2017年3月31日
- 6億2947万
- 2017年6月30日 -0.99%
- 6億2323万
- 2017年9月30日 -0.96%
- 6億1724万
- 2017年12月31日 +0.49%
- 6億2028万
- 2018年3月31日 -0.99%
- 6億1414万
- 2018年6月30日 -0.98%
- 6億810万
- 2018年9月30日 -1.1%
- 6億142万
- 2018年12月31日 -1.18%
- 5億9431万
- 2019年3月31日 -1.2%
- 5億8719万
- 2019年6月30日 +6.97%
- 6億2809万
- 2019年9月30日 +17.05%
- 7億3520万
- 2019年12月31日 +45.43%
- 10億6922万
- 2020年3月31日 +38.81%
- 14億8420万
- 2020年6月30日 -0.13%
- 14億8221万
- 2020年9月30日 -0.54%
- 14億7425万
- 2020年12月31日 +4.13%
- 15億3516万
- 2021年3月31日 -0.26%
- 15億3122万
- 2021年6月30日 -1.24%
- 15億1226万
- 2021年9月30日 -0.48%
- 15億499万
- 2021年12月31日 -0.9%
- 14億9151万
- 2022年3月31日 -0.88%
- 14億7843万
- 2022年6月30日 +5.69%
- 15億6257万
- 2022年9月30日 -0.27%
- 15億5843万
- 2022年12月31日 -0.37%
- 15億5262万
- 2023年3月31日 -1%
- 15億3714万
- 2023年6月30日 -0.95%
- 15億2254万
- 2023年9月30日 -0.61%
- 15億1328万
- 2023年12月31日 +1.21%
- 15億3155万
- 2024年3月31日 -0.98%
- 15億1647万
- 2024年6月30日 -1.04%
- 15億77万
- 2024年9月30日 -0.65%
- 14億9106万
- 2024年12月31日 +16.35%
- 17億3490万
- 2025年3月31日 -0.87%
- 17億1976万
- 2025年6月30日 -1.86%
- 16億8778万
- 2025年9月30日 +0.3%
- 16億9278万
個別
- 2020年6月30日
- 7億5221万
- 2021年6月30日 +5.92%
- 7億9673万
- 2022年6月30日 -2.33%
- 7億7819万
- 2023年6月30日 -1.78%
- 7億6437万
- 2024年6月30日 +1.39%
- 7億7501万
- 2025年6月30日 +27.29%
- 9億8653万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 8年~50年
工具、器具及び備品 3年~15年
2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額については、リース契約上に残価保証の取り決めがある場合は当該残価保証額、それ以外は零とする定額法2025/09/26 11:21 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりです。2025/09/26 11:21
前連結会計年度(自 2023年7月1日至 2024年6月30日) 当連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日) 建物及び構築物 2 千円 215 千円 工具、器具及び備品 430 千円 1,194 千円 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 建物、建物附属設備および構築物の当期増加額は、北九州市八幡西区に建設した社屋に伴うものです。
(注2025/09/26 11:21 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定率法2025/09/26 11:21
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりです。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2025/09/26 11:21
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物は定額法
なお、主な耐用年数は、次のとおりです。