#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降取得の建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備 6年～15年
工具、器具及び備品 5年～8年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主に3年)に基づいております。2019/05/24 15:52
#2 有形固定資産等明細表（連結）: (注) 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
「ソフトウエア」の当期増加額は、自社利用ソフトウエアの取得によるものであります。
2019/05/24 15:52
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主に3年)に基づいております。
(3) 繰延資産の処理方法
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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主に3年)に基づいております。
3 引当金の計上基準
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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降取得の建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物附属設備 6年～15年
工具、器具及び備品 5年～8年
②無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主に3年)に基づいております。2019/05/24 15:52