- 3979
- 2026/10/09
- 時価
- 134億円
- PER 予
- 17.09倍
- 2017年以降
- 赤字-318.18倍
(2017-2026年) - PBR
- 3.6倍
- 2017年以降
- 1.45-9.39倍
(2017-2026年) - 配当 予
- 0.89%
- ROE 予
- 21.06%
- ROA 予
- 9.86%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
うるる(3979)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2016年3月31日
- 2020万
- 2016年12月31日 -42.29%
- 1166万
- 2017年6月30日 -0.56%
- 1159万
- 2017年12月31日 +3.82%
- 1203万
- 2018年6月30日 +5.42%
- 1269万
- 2018年12月31日 +0.53%
- 1275万
- 2019年6月30日 +77.21%
- 2260万
- 2019年12月31日 +21.06%
- 2737万
- 2020年6月30日 -18.53%
- 2230万
- 2020年12月31日 +6.84%
- 2382万
- 2021年6月30日 +24.75%
- 2972万
- 2021年12月31日 +6.57%
- 3167万
- 2022年6月30日 +15.87%
- 3670万
- 2022年12月31日 +9.37%
- 4014万
- 2023年6月30日 -1.87%
- 3939万
- 2023年9月30日 +102.43%
- 7974万
- 2023年12月31日 -48.43%
- 4112万
- 2024年3月31日 +209.44%
- 1億2726万
- 2024年6月30日 -59.5%
- 5154万
- 2024年9月30日 +108.39%
- 1億741万
- 2024年12月31日 -40.29%
- 6414万
- 2025年3月31日 +156.25%
- 1億6435万
- 2025年6月30日 -66.84%
- 5450万
- 2025年9月30日 +104.52%
- 1億1147万
- 2025年12月31日 -40.55%
- 6626万
- 2026年3月31日 +259.5%
- 2億3823万
- 2026年6月30日 -70.48%
- 7033万
個別
- 2016年3月31日
- 1674万
- 2024年3月31日 +497.75%
- 1億6万
- 2025年3月31日 +33.02%
- 1億3310万
- 2026年3月31日 +54.92%
- 2億620万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりです。2026/06/24 15:18
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料及び手当 1,140,333 千円 1,347,170 千円 賞与引当金繰入額 239,104 〃 309,248 〃 広告宣伝費 716,505 〃 795,342 〃 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- (3) 重要な引当金の計上基準2026/06/24 15:18
(4) 重要な収益及び費用の計上基準貸倒引当金 債権の貸倒れによる損失に備えるため一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し回収不能見込額を計上しております。 賞与引当金 従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額に基づき当期に見合う分を計上しております。
当社及び連結子会社は、「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日公表)及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用第30号 2021年3月26日公表)を適用しており、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識しております。 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2026/06/24 15:18
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金(流動) 8,251 2,526 2,198 8,579 賞与引当金 133,106 308,876 235,776 206,207 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2026/06/24 15:18
当連結会計年度における営業活動による資金の増加は、1,496,633千円となりました。(前連結会計年度は651,913千円の増加)この主な要因は、税金等調整前当期純利益893,166千円の計上、減価償却費292,407千円の計上、のれん償却額50,641千円の計上、賞与引当金の増加73,879千円、契約負債の増加314,603千円、売上債権等の増加98,553千円、法人税等の支払額129,785千円等によるものです。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2026/06/24 15:18
賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込み額に基づき当期に見合う分を計上しております。