- 3979
- 2026/09/11
- 時価
- 124億円
- PER 予
- 15.89倍
- 2017年以降
- 赤字-318.18倍
(2017-2026年) - PBR
- 3.35倍
- 2017年以降
- 1.45-9.39倍
(2017-2026年) - 配当 予
- 0.96%
- ROE 予
- 21.06%
- ROA 予
- 9.86%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 614万
- 2019年3月31日 +366.93%
- 2867万
個別
- 2018年3月31日
- 401万
- 2019年3月31日 +12.15%
- 450万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/06/27 9:06 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 工具、器具及び備品 4~10年2019/06/27 9:06
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
3.外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準
外貨建金銭債権債務は、期末日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。
4.引当金の計上基準
貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
5.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項
消費税等の会計処理
消費税及び地方法人税の会計処理は、税抜方式によっております。2019/06/27 9:06