無形固定資産
個別
- 2021年8月31日
- 2億5102万
- 2022年8月31日 +26.52%
- 3億1760万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 有形固定資産は、333,736千円と前事業年度末に比べて51,649千円の減少となりました。これは主に減価償却による減少70,810千円、工具、器具及び備品の取得による増加15,264千円によるものです。2022/11/28 15:30
無形固定資産は、317,600千円と前事業年度末に比べて66,572千円の増加となりました。これは主に「ほぼ日の學校」などのソフトウエア取得による増加150,173千円、減価償却による減少63,838千円、ソフトウェア仮勘定の減少18,935千円によるものです。
投資その他の資産は、664,140千円と前事業年度末に比べて58,067千円の増加となりました。これは主に長期前払費用の増加83,859千円、投資有価証券の時価評価額の減少40,410千円、繰延税金資産の増加16,599千円によるものです。 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 主な耐用年数は次のとおりです。2022/11/28 15:30
建物 5~15年 (2) 無形固定資産 : 定額法を採用しています。(リース資産を除く)なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。 (3) リース資産 : リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。 (2) 無形固定資産 : 定額法を採用しています。(リース資産を除く)
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。(3) リース資産 : リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。 4.引当金の計上基準(4) 長期前払費用 : 均等償却しています。主な償却年数は5年です。