無形固定資産
個別
- 2023年8月31日
- 4億1774万
- 2024年8月31日 +64.61%
- 6億8762万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 有形固定資産は、265,833千円と前事業年度末に比べて25,495千円の減少となりました。これは主に減価償却による減少54,494千円、建物の取得による増加10,219千円、工具、器具及び備品の取得による増加14,196千円によるものです。2024/11/25 15:30
無形固定資産は、687,625千円と前事業年度末に比べて269,883千円の増加となりました。これは主に自社システムや「ほぼ日の學校」などのソフトウエア取得による増加193,128千円、ソフトウエア仮勘定の増加168,774千円、減価償却による減少94,656千円によるものです。
投資その他の資産は、838,884千円と前事業年度末に比べて60,725千円の増加となりました。これは主に「ほぼ日の學校」の授業制作による長期前払費用の増加82,852千円、償却による減少50,419千円、投資有価証券の時価評価額の増加41,536千円、繰延税金資産の減少13,254千円によるものです。 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 主な耐用年数は次のとおりです。2024/11/25 15:30
建物 5~15年 (2) 無形固定資産 : 定額法を採用しています。(リース資産を除く)なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。 (3) リース資産 : リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。 (2) 無形固定資産 : 定額法を採用しています。(リース資産を除く)
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。(3) リース資産 : リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。 4.引当金の計上基準(4) 長期前払費用 : 均等償却しています。主な償却年数は5年です。