3560 ほぼ日

3560
2026/06/23
時価
97億円
PER 予
20.21倍
2017年以降
15.48-86.41倍
(2017-2025年)
PBR
1.62倍
2017年以降
1.42-4.95倍
(2017-2025年)
配当 予
2.15%
ROE 予
8.03%
ROA 予
6.36%
資料
Link
CSV,JSON

ほぼ日(3560)のソフトウエアの推移 - 全期間

【期間】

個別

2016年8月31日
1838万
2017年8月31日 -16.84%
1529万
2018年8月31日 +143.13%
3717万
2019年8月31日 +27.58%
4742万
2020年8月31日 -2.36%
4630万
2021年8月31日 +279.28%
1億7564万
2022年2月28日 +49.48%
2億6254万
2022年5月31日 +3.5%
2億7173万
2022年8月31日 -3.6%
2億6194万
2022年11月30日 +1.88%
2億6687万
2023年2月28日 +5.17%
2億8066万
2023年5月31日 -6.5%
2億6243万
2023年8月31日 +3.1%
2億7057万
2023年11月30日 +6.1%
2億8707万
2024年2月29日 -7.29%
2億6615万
2024年5月31日 -6.49%
2億4887万
2024年8月31日 +48.64%
3億6993万
2024年11月30日 +64.01%
6億673万
2025年2月28日 -5.57%
5億7293万
2025年5月31日 -0.97%
5億6740万
2025年8月31日 -2.8%
5億5151万
2025年11月30日 +50.66%
8億3093万
2026年2月28日 -1.6%
8億1761万

有報情報

#1 事業等のリスク
③ システムトラブル
当社は「ほぼ日」のコンテンツの配信、「ほぼ日オンラインストア」でのEC事業、「ほぼ日の學校」などのサービス運営に社内外の情報システム機器及びサービスを利用しています。個々のサービスの可用性を高い状態で維持するため、定期・不定期のシステムメンテナンス枠を設けて、ソフトウエアのアップデートを行うとともに、外部専門家による診断テストを適宜実施し、既知の脆弱性への対応と潜在的な脆弱性の発見・対策に努めています。また、予見できない障害の発生に備えて、主要なシステム及びネットワークの冗長化を行い単一障害点を作らない設計とし、より大規模な障害に備えて、独自のBCP(事業継続計画)を策定し、障害が発生しても事業を短時間で再開するための準備を行っています。しかしながら、ランサムウェアや悪意を持った外部からの標的型攻撃等のサイバー攻撃、人為的過誤、自然災害などにより、システムの障害が発生し、当社の事業及び業績に悪影響を及ぼす可能性があります。
④ 情報セキュリティに関するリスク
2025/11/28 15:30
#2 有形固定資産等明細表(連結)
(注)1 当期増加額のうち主なものは次のとおりです。
建物本社執務エリア増築工事費3,650千円
建設仮勘定ほぼの駅 AKAGI工事費13,593千円
ソフトウエア基幹システム開発費及び統合ID関連267,691千円
ソフトウエア仮勘定ほぼ日手帳アプリ開発費226,432千円
(注)2 当期減少額のうち主なものは次のとおりです。
2025/11/28 15:30
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
有形固定資産は、254,668千円と前事業年度末に比べて11,164千円の減少となりました。これは主に減価償却による減少48,796千円、工具、器具及び備品の取得による増加22,070千円、建設仮勘定の増加13,593千円によるものです。
無形固定資産は、871,432千円と前事業年度末に比べて183,807千円の増加となりました。これは主に「ほぼ日手帳アプリ」開発などによるソフトウエア仮勘定の増加371,667千円と減価償却による減少177,054千円によるものです。
投資その他の資産は、902,318千円と前事業年度末に比べて63,433千円の増加となりました。これは主に「ほぼ日の學校」の授業制作による長期前払費用の増加95,267千円、償却による減少68,746千円、投資有価証券の時価評価額の増加39,360千円、繰延税金資産の減少14,102千円によるものです。
2025/11/28 15:30
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
主な耐用年数は次のとおりです。
建物5~15年
(2)無形固定資産:定額法を採用しています。(リース資産を除く)なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
(3)リース資産:リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。
(2)無形固定資産:定額法を採用しています。(リース資産を除く)
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。(3)リース資産:リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。(4)長期前払費用:均等償却しています。主な償却年数は5年です。4.引当金の計上基準
2025/11/28 15:30

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