有価証券報告書-第46期(2023/09/01-2024/08/31)
(表示方法の変更)
(損益計算書関係)
前事業年度において、区分掲記をしていた営業外費用の「固定資産除売却損」は、金額的重要性が低下したことから、当事業年度より営業外費用の「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外費用の「固定資産除売却損」に表示していた132千円は、「その他」303千円として組み替えています。
(キャッシュ・フロー計算書関係)
前事業年度において、営業活動によるキャッシュ・フローの「その他の資産の増減額(△は増加)」に含めていた「未払又は未収消費税等の増減額」は、金額的重要性が増したことから、当事業年度より「未払又は未収消費税等の増減額」として区分掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度のキャッシュ・フロー計算書関係において、営業活動によるキャッシュ・フローの「その他の資産の増減額(△は増加)」に表示していた△46,418千円は、「その他の資産の増減額(△は増加)」△48,652千円と、「未払又は未収消費税等の増減額」2,233千円として組み替えています。
(損益計算書関係)
前事業年度において、区分掲記をしていた営業外費用の「固定資産除売却損」は、金額的重要性が低下したことから、当事業年度より営業外費用の「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外費用の「固定資産除売却損」に表示していた132千円は、「その他」303千円として組み替えています。
(キャッシュ・フロー計算書関係)
前事業年度において、営業活動によるキャッシュ・フローの「その他の資産の増減額(△は増加)」に含めていた「未払又は未収消費税等の増減額」は、金額的重要性が増したことから、当事業年度より「未払又は未収消費税等の増減額」として区分掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度のキャッシュ・フロー計算書関係において、営業活動によるキャッシュ・フローの「その他の資産の増減額(△は増加)」に表示していた△46,418千円は、「その他の資産の増減額(△は増加)」△48,652千円と、「未払又は未収消費税等の増減額」2,233千円として組み替えています。