- 6546
- 2026/08/28
- 時価
- 62億円
- PER 予
- 15.28倍
- 2017年以降
- 11.67-84.82倍
(2017-2025年) - PBR
- 0.89倍
- 2017年以降
- 0.78-1.57倍
(2017-2025年) - 配当 予
- 2.94%
- ROE 予
- 5.84%
- ROA 予
- 3.62%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
フルテック(6546)の支払手形及び買掛金の推移 - 全期間
連結
- 2016年3月31日
- 21億65万
- 2016年12月31日 -7.35%
- 19億4618万
- 2017年3月31日 +5.64%
- 20億5601万
- 2017年6月30日 -10.13%
- 18億4781万
- 2017年9月30日 -2.01%
- 18億1062万
- 2017年12月31日 +13.61%
- 20億5707万
- 2018年3月31日 +5.16%
- 21億6324万
- 2018年6月30日 -15.08%
- 18億3701万
- 2018年9月30日 -6.4%
- 17億1943万
- 2018年12月31日 +14.99%
- 19億7721万
- 2019年3月31日 +4.93%
- 20億7474万
- 2019年6月30日 -8.33%
- 19億181万
- 2019年9月30日 +1.77%
- 19億3543万
- 2019年12月31日 +17.52%
- 22億7456万
- 2020年3月31日 +7.16%
- 24億3747万
- 2020年6月30日 -11.4%
- 21億5952万
- 2020年9月30日 -7.67%
- 19億9387万
- 2020年12月31日 +13.86%
- 22億7025万
- 2021年3月31日 +3.92%
- 23億5922万
- 2021年6月30日 -16.46%
- 19億7087万
- 2021年9月30日 -7.9%
- 18億1508万
- 2021年12月31日 +9.97%
- 19億9601万
- 2022年3月31日 +1.25%
- 20億2104万
- 2022年6月30日 -24.19%
- 15億3215万
- 2022年9月30日 -29.71%
- 10億7689万
- 2022年12月31日 +7.5%
- 11億5767万
- 2023年3月31日 +13.27%
- 13億1134万
- 2023年6月30日 -19.04%
- 10億6170万
- 2023年9月30日 +7.42%
- 11億4051万
- 2023年12月31日 +12.16%
- 12億7921万
- 2024年3月31日 -11.98%
- 11億2592万
- 2024年6月30日 -18.56%
- 9億1694万
- 2024年9月30日 -5.41%
- 8億6732万
- 2024年12月31日 +12.79%
- 9億7827万
- 2025年3月31日 -27.3%
- 7億1121万
- 2025年6月30日 -12.35%
- 6億2337万
- 2025年9月30日 +4.94%
- 6億5420万
- 2025年12月31日 +9.75%
- 7億1800万
- 2026年3月31日 -18.86%
- 5億8262万
- 2026年6月30日 +7.95%
- 6億2891万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末の総資産は11,429百万円となり、前連結会計年度末に比べ802百万円減少しました。これは主に、退職給付に係る資産が287百万円、契約資産が176百万円増加した一方で、現金及び預金が1,033百万円、繰延税金資産が147百万円減少したこと等によるものであります。2026/03/30 13:14
当連結会計年度末の負債は4,432百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,114百万円減少しました。これは主に、短期借入金が300百万円増加した一方で、電子記録債務が641百万円、支払手形及び買掛金が260百万円、未払消費税等が196百万円、未払法人税等が159百万円、長期借入金が153百万円減少したこと等によるものであります。
当連結会計年度末の純資産は6,996百万円となり、前連結会計年度末に比べ311百万円増加しました。これは配当金の支払により171百万円減少した一方で、親会社株主に帰属する当期純利益の計上により250百万円、退職給付に係る調整累計額が175百万円、その他有価証券評価差額金が57百万円増加したことによるものであります。 - #2 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 投資有価証券である株式は、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、市場価格の変動リスクに晒されていますが、定期的に時価や取引先企業の財務状況等を把握し、市況や取引先企業との関係を勘案して保有状況を継続的に見直しております。2026/03/30 13:14
営業債務である支払手形及び買掛金、電子記録債務は、そのほとんどが3ヶ月以内の支払期日です。借入金は、主に運転資金、設備投資資金及び事業投資資金に必要な資金の調達を目的とし、長期借入金は固定金利のみに限定しております。
なお、デリバティブ取引は行っておりません。