棚卸資産
当社及び連結子会社は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
a.原材料
総平均法による原価法
b.仕掛品
個別法による原価法
c.貯蔵品
最終仕入原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5年～50年
機械装置及び運搬具 2年～10年
工具、器具及び備品 2年～20年2025/03/27 14:39

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

工具、器具及び備品 2年～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

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#3 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

(単位:千円)

	当連結会計年度
有形固定資産	14,594
無形固定資産	847

2 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
当連結会計年度において、株式会社ワイズ・コーポレーションの取得による企業結合の結果発生したのれんを含む資産グループについて、減損の兆候を識別し、減損損失の認識の要否の判定を行いました。

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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

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