有価証券報告書-第40期(2022/01/01-2022/12/31)

(セグメント情報等)
【セグメント情報】
前連結会計年度(自 2021年1月1日 至 2021年12月31日)
当社グループは音楽用電子機器事業の単一セグメントであるため、セグメント情報の記載を省略しております。
当連結会計年度(自 2022年1月1日 至 2022年12月31日)
当社グループは音楽用電子機器事業の単一セグメントであるため、セグメント情報の記載を省略しております。
【関連情報】
前連結会計年度(自 2021年1月1日 至 2021年12月31日)
1.製品及びサービスごとの情報
当社グループは音楽用電子機器事業の単一セグメントであるため、セグメント情報の記載を省略しております。
2.地域ごとの情報
(1) 売上高

					(単位:千円)
日本	北米	中欧	南欧	その他	合計
1,940,132	5,241,838	1,945,124	2,097,901	2,192,858	13,417,856

(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
(2) 有形固定資産

				(単位:千円)
日本	中国	アメリカ	その他	合計
54,570	364,404	39,441	89,822	548,239

3.主要な顧客ごとの情報

		(単位:千円)
顧客の名称又は氏名	売上高	関連するセグメント名
Amazon.com, Inc.	2,520,746	音楽用電子機器事業
Sound-Service Musikanlagen -Vertriebsgesellschaft mbH	1,945,124	音楽用電子機器事業

(注) 売上高は、当該顧客と同一の企業集団に属する顧客への売上高を集約して記載しております。
当連結会計年度(自 2022年1月1日 至 2022年12月31日)
1.製品及びサービスごとの情報
当社グループは音楽用電子機器事業の単一セグメントであるため、セグメント情報の記載を省略しております。
2.地域ごとの情報
(1) 売上高

					(単位:千円)
日本	北米	中欧	南欧	その他	合計
2,791,488	5,000,352	1,428,058	2,098,343	1,917,387	13,235,630

(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
(2) 有形固定資産

				(単位:千円)
日本	中国	アメリカ	その他	合計
49,532	399,442	125,920	72,235	647,131

(表示方法の変更)
前連結会計年度において、「その他」に含めて表示していた「アメリカ」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度において、「その他」に表示していた39,441千円は、「アメリカ」に組替えております。
当連結会計年度において、「イタリア」の重要性が低下したため、「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度において、「イタリア」に表示していた58,750千円は、「その他」に組替えております。
3.主要な顧客ごとの情報

		(単位:千円)
顧客の名称又は氏名	売上高	関連するセグメント名
Amazon.com, Inc.	2,655,971	音楽用電子機器事業
Sound-Service Musikanlagen -Vertriebsgesellschaft mbH	1,428,058	音楽用電子機器事業

(注) 売上高は、当該顧客と同一の企業集団に属する顧客への売上高を集約して記載しております。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2021年1月1日 至 2021年12月31日)
該当事項はありません。
当連結会計年度(自 2022年1月1日 至 2022年12月31日)
該当事項はありません。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2021年1月1日 至 2021年12月31日)
当社グループは音楽用電子機器事業の単一セグメントであるため、セグメント情報の記載を省略しております。
当連結会計年度(自 2022年1月1日 至 2022年12月31日)
当社グループは音楽用電子機器事業の単一セグメントであるため、セグメント情報の記載を省略しております。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前連結会計年度(自 2021年1月1日 至 2021年12月31日)
該当事項はありません。
当連結会計年度(自 2022年1月1日 至 2022年12月31日)
該当事項はありません。