有価証券報告書-第23期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、区分掲記しておりました「流動資産」の「原材料」は、当連結会計年度において新たに貯蔵品が生じているため「原材料及び貯蔵品」に科目名を変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結貸借対照表において表示していた「原材料」は、「原材料及び貯蔵品」として組替えております。
前連結会計年度において、区分掲記しておりました「流動資産」の「未収入金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「未収入金」に表示していた316,677千円は、「その他」として組替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、区分掲記しておりました「営業外収益」の「受取賃貸料」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「受取賃貸料」に表示していた6,276千円は、「その他」として組替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「未払消費税等の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記することと致しました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△132,433千円は、「未払消費税等の増減額(△は減少)」△91,713千円、「その他」△40,719千円として組替えております。
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「法人税等の支払額」に含めておりました「法人税等の還付額」は、明瞭性を高めるため、当連結会計年度より区分掲記することと致しました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「法人税等の支払額」に表示していた△71,450千円は、「法人税等の支払額」△121,164千円、「法人税等の還付額」49,713千円として組替えております。
前連結会計年度において、区分掲記しておりました「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「短期借入金の返済による支出」は、一覧性を高めるため、当連結会計年度より「短期借入金の純増減額(△は減少)」に科目名を変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において表示していた「短期借入金の返済による支出」は、「短期借入金の純増減額(△は減少)」として組替えております。
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、区分掲記しておりました「流動資産」の「原材料」は、当連結会計年度において新たに貯蔵品が生じているため「原材料及び貯蔵品」に科目名を変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結貸借対照表において表示していた「原材料」は、「原材料及び貯蔵品」として組替えております。
前連結会計年度において、区分掲記しておりました「流動資産」の「未収入金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「未収入金」に表示していた316,677千円は、「その他」として組替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、区分掲記しておりました「営業外収益」の「受取賃貸料」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「受取賃貸料」に表示していた6,276千円は、「その他」として組替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「未払消費税等の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記することと致しました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△132,433千円は、「未払消費税等の増減額(△は減少)」△91,713千円、「その他」△40,719千円として組替えております。
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「法人税等の支払額」に含めておりました「法人税等の還付額」は、明瞭性を高めるため、当連結会計年度より区分掲記することと致しました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「法人税等の支払額」に表示していた△71,450千円は、「法人税等の支払額」△121,164千円、「法人税等の還付額」49,713千円として組替えております。
前連結会計年度において、区分掲記しておりました「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「短期借入金の返済による支出」は、一覧性を高めるため、当連結会計年度より「短期借入金の純増減額(△は減少)」に科目名を変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において表示していた「短期借入金の返済による支出」は、「短期借入金の純増減額(△は減少)」として組替えております。