ウェーブロック HD（7940）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2016年3月31日: 2億1518万
2016年12月31日 -0.47%: 2億1418万
2017年3月31日 +15.19%: 2億4671万
2017年6月30日 +4.58%: 2億5800万
2017年9月30日 +4.31%: 2億6913万
2017年12月31日 +17.83%: 3億1711万
2018年3月31日 +18.8%: 3億7672万
2018年6月30日 +7.66%: 4億557万
2018年9月30日 +8.35%: 4億3943万
2018年12月31日 +1.48%: 4億4593万
2019年3月31日 -6.71%: 4億1600万
2019年6月30日 -6.65%: 3億8834万
2019年9月30日 -7.01%: 3億6110万
2019年12月31日 -6.23%: 3億3859万
2020年3月31日 -5.89%: 3億1864万
2020年6月30日 +3.82%: 3億3082万
2020年9月30日 -5.3%: 3億1328万
2020年12月31日 -8.22%: 2億8754万
2021年3月31日 -14.45%: 2億4600万
2021年6月30日 -3.56%: 2億3724万
2021年9月30日 -8.06%: 2億1812万
2021年12月31日 -6.36%: 2億426万
2022年3月31日 +7.66%: 2億1990万
2022年6月30日 +100.09%: 4億4000万
2022年9月30日 -7.59%: 4億658万
2022年12月31日 -4.76%: 3億8723万
2023年3月31日 -6.85%: 3億6070万
2023年6月30日 -7.64%: 3億3315万
2023年9月30日 -1.89%: 3億2684万
2023年12月31日 -5.04%: 3億1036万
2024年3月31日 -2.44%: 3億278万
2024年6月30日 -3.15%: 2億9324万
2024年9月30日 +0.47%: 2億9462万
2024年12月31日 -0.58%: 2億9292万
2025年3月31日 -5.23%: 2億7759万
2025年6月30日 +9.54%: 3億408万
2025年9月30日 +6.7%: 3億2445万
2025年12月31日 +6.72%: 3億4626万
2026年3月31日 -0.37%: 3億4497万

個別

2016年3月31日: 454万
2017年3月31日 +999.99%: 5157万
2018年3月31日 +282.6%: 1億9731万
2019年3月31日 +40.69%: 2億7760万
2020年3月31日 -18.32%: 2億2675万
2021年3月31日 -6.18%: 2億1274万
2022年3月31日 -30.44%: 1億4798万
2023年3月31日 -45.09%: 8125万
2024年3月31日 -56.17%: 3561万
2025年3月31日 +39.71%: 4975万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(2)セグメント資産については、事業セグメントに配分していない全社の資産1,181,743千円、その他の調整額△895,330千円が含まれております。
(3)減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、全社資産およびセグメント間消去に係る減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。

2025/06/18 15:55

#2 セグメント表の脚注（連結）

整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益については、セグメント間取引消去△1,070千円、事業セグメントに配分されていない当社の損益△625,861千円が含まれております。
(2)セグメント資産については、事業セグメントに配分していない全社の資産1,279,400千円、その他の調整額△1,493,869千円が含まれております。
(3)減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、全社資産およびセグメント間消去に係る減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/18 15:55

#3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

(イ)無形固定資産
ソフトウエア(「無形固定資産」)であります。
② リース資産の減価償却の方法

2025/06/18 15:55

#4 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2年～50年
機械装置及び運搬具 2年～17年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
ニ長期前払費用
定額法によっております。2025/06/18 15:55

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械装置及び運搬具 2年～17年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェア

2025/06/18 15:55

#6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

① 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額

		(単位:千円)
使用権資産(「有形固定資産」の「その他」)	92,740	87,126
ソフトウェア(「無形固定資産」の「その他」)	103,606	102,462

② 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
固定資産については、減損の兆候が存在する場合は、関連する事業の計画に基づいた将来キャッシュ・フローに基づいて減損の要否を判定しております。減損要否の判定に用いる将来キャッシュ・フロー等は一定の仮定に基づいて算定しており、経営環境の著しい悪化等による収益性の低下により、投資額の回収が見込めなくなった場合や市場価格が下落等した場合、翌連結会計年度の連結財務諸表において、固定資産の金額に重要な影響を与える可能性があります。

2025/06/18 15:55

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

工具、器具及び備品(「有形固定資産」の「その他」)3年～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエア

2025/06/18 15:55