半期報告書-第10期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
(1) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
工具、器具及び備品 4~5年
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
工具、器具及び備品 4~5年