- 3986
- 2026/10/19
- 時価
- 23億円
- PER 予
- 21.74倍
- 2017年以降
- 13.64-85.35倍
(2017-2026年) - PBR
- 1.28倍
- 2017年以降
- 1.09-12.26倍
(2017-2026年) - 配当 予
- 3.2%
- ROE 予
- 5.87%
- ROA 予
- 4.34%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ビーブレイクシステムズ(3986)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2017年6月30日
- 890万
- 2018年6月30日 -21.81%
- 696万
- 2019年6月30日 -27.91%
- 502万
- 2020年6月30日 -38.72%
- 307万
- 2021年6月30日 -63.15%
- 113万
- 2024年6月30日 +999.99%
- 2048万
- 2025年6月30日 -11.49%
- 1813万
- 2026年6月30日 +63%
- 2955万
有報情報
- #1 ガバナンス(連結)
- バナンス
当社は、“ITで経営の今を変える、未来を変える”のコンセプトメッセージを掲げ、クラウドERP「MA-EYES」の製造および販売を中心としたパッケージ事業、及び主に顧客先企業に常駐してシステム開発を行うシステムインテグレーション事業を展開しております。当社の製品がソフトウエアという無形物であることや、当社が不動産や車両等の資産を保有していないことから、当社の事業活動が気候変動に直接的に重要な影響を与えるものとは認識しておりませんが、当社は費用の8割以上を人件費関連が占めることから、人材こそが最も重要な資産であり同時に最も重要な課題の一つでもあるという認識の下、採用人事に関する組織は社長の直轄としているほか、これまで全ての退職者の退職理由を取締役会で共有するなど、課題への対応状況や進捗などについて議論・監督を行っております。2026/09/28 16:10 - #2 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- バナンス2026/09/28 16:10
当社は、“ITで経営の今を変える、未来を変える”のコンセプトメッセージを掲げ、クラウドERP「MA-EYES」の製造および販売を中心としたパッケージ事業、及び主に顧客先企業に常駐してシステム開発を行うシステムインテグレーション事業を展開しております。当社の製品がソフトウエアという無形物であることや、当社が不動産や車両等の資産を保有していないことから、当社の事業活動が気候変動に直接的に重要な影響を与えるものとは認識しておりませんが、当社は費用の8割以上を人件費関連が占めることから、人材こそが最も重要な資産であり同時に最も重要な課題の一つでもあるという認識の下、採用人事に関する組織は社長の直轄としているほか、これまで全ての退職者の退職理由を取締役会で共有するなど、課題への対応状況や進捗などについて議論・監督を行っております。
(2)戦略 - #3 事業の内容
- (注3)グループウェア2026/09/28 16:10
複数の人が効率よく作業するためのネットワーク環境を利用したソフトウエアのことです。
電子メール、電子掲示板、スケジュール管理、文書を共有するファイル管理、プロジェクト管理などの機能を持つものが一般的です。 - #4 収益認識関係、財務諸表(連結)
- 契約資産は、受注制作のソフトウエア開発について、進捗度に基づき認識した収益に係る未請求売掛金を計上しております。契約資産は、対価に対する当社の権利が無条件になった時点で顧客との契約から生じた債権に振り替えられます。2026/09/28 16:10
契約負債は、主に、受注制作ソフトウエア開発の対価の一部及び保守サービスなどに対する契約期間分の前受金であり、収益の認識に伴い、概ね翌事業年度に取り崩されるものであります。 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)当期増加額のうち、ソフトウエアについては、MA-EYES SaaS版に係るものであります。2026/09/28 16:10
- #6 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/09/28 16:10
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年6月30日) 当事業年度(2026年6月30日) 未払事業所税 595 628 ソフトウエア償却額 438 916 フリーレント賃借料 1,029 211
- #7 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (重要な会計上の見積り)2026/09/28 16:10
受注制作のソフトウエア開発に係る一定の期間にわたり充足される履行義務について認識した収益
1.当事業年度の財務諸表に計上した金額 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2026/09/28 16:10
自社利用のソフトウエアについては、サービス提供目的のソフトウエアについて、見込み収益獲
得期間(4年)に基づく定額法を採用しております。