有価証券報告書-第12期(2023/04/01-2024/03/31)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度において、「流動負債」の「その他」に含めていた「前受金」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することといたしました。この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動負債」の「その他」に表示していた41,986千円は、「前受金」25,757千円、「その他」16,229千円として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、営業外収益の「その他」に含めていた「協賛金収入」及び「コンサルティング収入」は、表示の明瞭性を高めるため、当事業年度より独立掲記することといたしました。この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外収益の「その他」に表示していた9,137千円は、「協賛金収入」3,000千円、「コンサルティング収入」247千円、「その他」5,890千円として組み替えております。
前事業年度において、営業外費用の「その他」に含めていた「消費税差額」は、表示の明瞭性を高めるため、当事業年度より独立掲記することといたしました。この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外費用の「その他」に表示していた3,163千円は、「消費税差額」1,426千円、「その他」1,736千円として組み替えております。
(キャッシュ・フロー計算書)
前事業年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「株式報酬費用」及び「未払又は未収消費税等の増減額」は、表示の明瞭性を高めるため、当事業年度より独立掲記することといたしました。この結果、前事業年度のキャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた106,748千円は、「株式報酬費用」4,005千円、「未払又は未収消費税等の増減額」108,268千円、「その他」△5,525千円として組み替えております。
(貸借対照表)
前事業年度において、「流動負債」の「その他」に含めていた「前受金」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することといたしました。この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動負債」の「その他」に表示していた41,986千円は、「前受金」25,757千円、「その他」16,229千円として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、営業外収益の「その他」に含めていた「協賛金収入」及び「コンサルティング収入」は、表示の明瞭性を高めるため、当事業年度より独立掲記することといたしました。この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外収益の「その他」に表示していた9,137千円は、「協賛金収入」3,000千円、「コンサルティング収入」247千円、「その他」5,890千円として組み替えております。
前事業年度において、営業外費用の「その他」に含めていた「消費税差額」は、表示の明瞭性を高めるため、当事業年度より独立掲記することといたしました。この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外費用の「その他」に表示していた3,163千円は、「消費税差額」1,426千円、「その他」1,736千円として組み替えております。
(キャッシュ・フロー計算書)
前事業年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「株式報酬費用」及び「未払又は未収消費税等の増減額」は、表示の明瞭性を高めるため、当事業年度より独立掲記することといたしました。この結果、前事業年度のキャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた106,748千円は、「株式報酬費用」4,005千円、「未払又は未収消費税等の増減額」108,268千円、「その他」△5,525千円として組み替えております。