有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 4年~50年
構築物 10年~20年
機械及び装置 2年~9年
車両運搬具 2年~6年
工具、器具及び備品 2年~18年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2017/10/27 14:32 - #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
当社は定率法を、また在外子会社は定額法を採用しております。(ただし、当社は平成10年4月1日以
降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び車両運搬具 2~9年
工具、器具及び備品 2~18年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法によっております。2017/10/27 14:32