有価証券報告書-第31期(平成29年8月1日-平成30年7月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社は定率法を、又在外子会社は定額法を採用しております。(ただし、当社は1998年4月1日以
降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び車両運搬具 2～9年
工具、器具及び備品 2～18年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。