有価証券報告書-第34期(令和2年8月1日-令和3年7月31日)
有報資料
当社は新製品の開発活動として製品の成型方法及び製造技術の開発を行い製品の試作・製品化を行っております。
新製品の開発は代表取締役社長が中心となって企画・立案しております。代表取締役社長のジュエリー業界での長年の経験と豊富な知識から生み出される独創的なアイデアをもとに、企画室の担当及び商品管理部の技術責任者がスタッフとして新製品の開発に加わり、製品化が進められます。
当連結会計年度における研究開発費の総額は35,271千円であります。
当社グループは、ジュエリー事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。
新製品の開発は代表取締役社長が中心となって企画・立案しております。代表取締役社長のジュエリー業界での長年の経験と豊富な知識から生み出される独創的なアイデアをもとに、企画室の担当及び商品管理部の技術責任者がスタッフとして新製品の開発に加わり、製品化が進められます。
当連結会計年度における研究開発費の総額は35,271千円であります。
当社グループは、ジュエリー事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。