株式報酬費用
連結
- 2018年4月30日
- 1億1791万
- 2019年4月30日 -12.68%
- 1億296万
- 2020年4月30日 +10.98%
- 1億1426万
- 2021年4月30日 -2.54%
- 1億1136万
- 2022年4月30日 -13.54%
- 9628万
- 2023年4月30日 -12.23%
- 8450万
有報情報
- #1 営業費用のうち主要な費目及び金額
- ※2 営業費用のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2023/08/30 15:30
おおよその割合前事業年度(自 2021年5月1日至 2022年4月30日) 当事業年度(自 2022年5月1日至 2023年4月30日) 退職給付費用 - 千円 4,200 千円 株式報酬費用 96,286 千円 84,507 千円 貸倒引当金繰入額 - 千円 97,214 千円
- #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/08/30 15:30
前事業年度(2022年4月30日) 当事業年度(2023年4月30日) 未払事業税 393 千円 4,369 千円 株式報酬費用 57,304 千円 7,054 千円 減損損失等 - 千円 2,254 千円 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/08/30 15:30
(注1)繰延税金資産から控除された額(評価性引当額)に重要な変動が生じております。当該変動の内容は、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が連結子会社である株式会社VHリテールサービスの税務上の繰越欠損金の繰越期限切れ等により799,098千円減少したほか、減損損失の計上等により将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額が144,433千円増加したことによるものであります。前連結会計年度(2022年4月30日) 当連結会計年度(2023年4月30日) 減価償却超過 335,986 千円 435,480 千円 株式報酬費用 76,944 千円 9,065 千円 資産除去債務 228,782 千円 258,572 千円
(注2)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 当社グループは、継続的な事業の拡大や店舗リニューアル等の投資を通じて、当社グループの企業価値の最大化を目指しております。その中で、中核の小売事業について、一店舗あたりの売上高の増加と収益性を重視しながら事業の成長性を高め、連結業績において安定した営業利益額を確保することを目標としております。また、中長期的な視点における企業価値の評価指標としてEBITDA(注)を重視しております。2023/08/30 15:30
(注) EBITDA=営業利益+減価償却費(有形・無形固定資産)+長期前払費用償却費+除去債務償却費用+のれん償却費+株式報酬費用
(3)中長期的な会社の経営戦略 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (注) EBITDA=営業利益+減価償却費(有形・無形固定資産)+長期前払費用償却費+除去債務償却費用2023/08/30 15:30
+利息費用+のれん償却費+株式報酬費用
当連結会計年度におけるセグメントごとの業績の状況は次のとおりです。