訂正有価証券報告書-第2期(平成30年5月1日-平成31年4月30日)

【提出】
2022/11/01 16:03
【資料】
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【項目】
150項目
2 固定資産の減価償却の方法
無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。