#1 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 6～18年
その他 4～15年2024/03/29 14:28
#2 表示方法の変更、財務諸表（連結）: 前事業年度において、総額表示としておりました貸借対照表の有形固定資産の取得価額(建物68,434千円、工具、器具及び備品70,706千円)及び減価償却累計額(建物20,142千円、工具、器具及び備品41,182千円)につきましては、当事業年度より純額表示し記載を省略しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました無形固定資産の電話加入権153千円は、その他に含めて表示しております。
2024/03/29 14:28
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 棚卸資産の評価基準及び評価方法
仕掛品個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 6～18年
工具、器具及び備品 4～15年2024/03/29 14:28