商品及び製品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2016年3月31日
- 40億6000万
- 2017年3月31日 +4.16%
- 42億2900万
- 2018年3月31日 +7.12%
- 45億3000万
- 2019年3月31日 +6.4%
- 48億2000万
- 2020年3月31日 +9.9%
- 52億9700万
- 2021年3月31日 +15.24%
- 61億400万
- 2022年3月31日 +27.16%
- 77億6200万
- 2023年3月31日 -11.79%
- 68億4700万
- 2024年3月31日 +4.16%
- 71億3200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な資産の評価基準及び評価方法
イ 有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
ロ デリバティブ
時価法
ハ 棚卸資産
・商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
国内連結子会社は主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を、また、海外連結子会社は主として先入先出法による低価法を採用しております。2024/06/18 13:06 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ハ 棚卸資産2024/06/18 13:06
・商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
国内連結子会社は主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を、また、海外連結子会社は主として先入先出法による低価法を採用しております。