減価償却費
- 【資料】
- 訂正有価証券届出書(新規公開時)
- 【閲覧】
個別
- 2016年6月30日
- 276万
- 2017年6月30日 +47.22%
- 407万
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- (注)1.「調整額」の区分は、各報告セグメントに配賦していない全社費用、管理部門等の減価償却費、管理部門等の有形固定資産及び無形固定資産であります。2018/02/20 15:00
2.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、建設仮勘定の増加額は含めておりません。 - #2 セグメント表の脚注
- 調整額」の区分は、各報告セグメントに配賦していない全社費用、管理部門等の減価償却費、管理部門等の有形固定資産及び無形固定資産であります。
2.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、建設仮勘定の増加額は含めておりません。2018/02/20 15:00 - #3 四半期損益計算書関係(連結)
- ※ 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2018/02/20 15:00
当第2四半期累計期間(自 平成29年7月1日至 平成29年12月31日) 研究開発費 68,933 減価償却費 3,294 - #4 損益計算書関係(連結)
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2018/02/20 15:00
※3 一般管理費に含まれる研究開発費の総額前事業年度(自 平成27年7月1日至 平成28年6月30日) 当事業年度(自 平成28年7月1日至 平成29年6月30日) 賞与引当金繰入額 1,606 3,414 減価償却費 5,885 6,331 研究開発費 133,507 161,732
- #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/02/20 15:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成28年6月30日) 繰延税金資産(固定) 減価償却費 1,118 資産除去債務 3,581
- #6 製造原価明細書(連結)
- (注)※1.主な内訳は次のとおりであります。2018/02/20 15:00
※2.他勘定振替高の内訳は次のとおりであります。項目 前事業年度(自 平成27年7月1日至 平成28年6月30日) 当事業年度(自 平成28年7月1日至 平成29年6月30日) 減価償却費(千円) 24,270 37,501